草の根協力の署名式の場で大部一秋総領事に、非公式で行われた先日の日系団体と日本企業の懇親会の目的を聞くと「互いの信頼関係を構築するため」という返答だった。日系社会と日本企業。双方の要望（ニーズ）がかみ合っていない現状を打破するために、まずはコミュニケーションを図ろうという狙いだ。さて、いち早く双方の思いが重なり、飛躍の時を迎えようとしているのが「フェスティバル・ド・ジャポン」。特に今年は企業側の要望に応えたイベントに発展し、国内外への発信力も高まるだろう。企業もいち早く支援を決めているようだ。もちろん、そこには県連執行部の熱意と営業努力も忘れてはならない。
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そうした中、モザイク子は駐在員と日系人は草の根協力ならぬ、草の根交流を生活レベルで行っていくことを提案したい。双方が求める要望を考えてみると、きっかけはあるはず。駐在員の家族は、サンパウロでの生活や子育てなどについて悩みが無いはずはない。絆は母親同士の交わりから生まれることが多い。愛知県人会では、昨年から子どもを中心とした心温まる催しが始まった。この催しは子育て真っ盛りの両親や子育てを終えた高齢者が気楽に集うもので、参加者は子育ての喜びと悩みを分かち合い、高齢者は知恵を授ける代わりに孤独を忘れ、さらには新たな絆が生まれるという機能を持つ。同県人会の新たな試みに対し、世代間や日系社会での新たな交流を促進する可能性を感じている。
2012年2月14日
