今年７月24～26日に行われる「第18回フェスティバル・ド・ジャポン」において郷土食コーナーの出店料が上昇するにあたり、ブラジル日本都道府県人会連合会（本橋幹久会長）は各県人会および関係団体を招集し、費用等に関する説明会を28日午後２時からサンパウロ市ビラ・マリアーナ区の栃木県人会館で開催した。
今年の会場が屋内となることから、食ブースの経費増大は以前から想定されていた。当日は各県人会の関係者など約80人が出席。山田康夫同祭実行委員長、市川利雄同副委員長により説明が行われた。
説明では、①各ブース代は昨年の２０００レアル（電気代込み）から３５００レアル（電気、ガス代別）になること、②今年から屋内会場となるにあたり、揚げ物や匂いの強い食品（＝焼きそば、お好み焼き、カレー、餃子など）を扱うには換気扇が必要（うどんなどは不要）となること、③換気扇は大小２種類あり、費用削減には鉄板や鍋をできるだけ近づけるなどレイアウトの工夫が必要なこと、④焼くと煙の出る魚や肉は屋外の焼き場を使う必要があるが、例年のようにブース場所の優先権はないこと、などを確認。
それらを踏まえ、各ブースは横幅７メートル奥行き５メートルとなることも多数決で決定した。
参加者の中からは、「ガス代や換気扇代を削減するためには、鉄板の数を減らしても間に合うような手早い調理法を知恵を出し合い考える必要がある」といった提案がある一方、「県連の利益から各県人会への還元はないのか」という意見も出た。これに対して山田委員長は、次回の開催に向けた県連の財政強化が必要との考えを述べ、還元については否定的な見方を示した。
◎
翌29日午後４時から行われた県連の１月度代表者会議でも、費用に関して同内容が確認された。参加・不参加の意思表示は２月13日まで。実行委では、参加の場合はブース代を早めに前払いするよう呼び掛けている。
2015年1月31日付
