恒例のカラオケ大会で盛り上がり 「イタニャエン旅行が何年目かは分かりませんが、間違いなく40年以上は来ているよ」―。笑いながらそう話すのは、和歌山県人会の木原好規会長。「毎年、もうイタニャエンに行くのはいいんじゃないだろうかと思っているころに、会員の方から『今年のイタニャエン旅行はいつですか』という問い合わせがある。やっぱり、みんな楽しみにしているんだね」と同県人会の名物行事について語る。 和歌山県人会連合会は３月17、18日に毎年恒例の「イタニャエン敬老慰安ピクニック」を開催し、同県人会会員ら約１４０人が参加した。17日の昼前には御用達ホテル「マイアミ」に次々と会員らがやって来ては「１年ぶりね」「昨年は雨だったからね。海に行こうよ」など久しぶりの再会を喜ぶ声であふれた。 初日の昼は手製の弁当を広げ海辺で遊ぶ家族連れや、「ミニアマゾン遊覧船」に乗る「くろしお句会」のグループなど、思い思いにゆっくりとした時間を過ごした。 夕食後にはサロンで恒例の演芸大会が催され、高齢者から若者までカラオケ好きの26人が日ごろの練習の成果を披露した。同大会はブラジルの国旗の色になぞらえ黄色チームと緑チームに分かれて歌の技量を競い合うもので、審査委員を務めたのは木原会長、谷口眞一郎副会長、下本八郎さん、宮下詠加さんの４人。 安楽ネウザさんが「人生道連れ」で口火を切ると、緑黄両組の芸達者が技を競い合った。昨年はトップバッターだった小林誠さんは、今年はひょっとこの面を準備して「東京ナイトクラブ」を男声と女声で歌い分け、拍手を浴びていた。個人で１位となった小野チトセさんは「練習していなかったので、まさか１位になれるとは思わなかった」と驚きを隠せずにいた。 今年は最新型の機械でカラオケを楽しんでもらおうと、県人会が旅行の前にテレビを購入。当日も昼から何度もリハーサルを重ねていた。会員らはカラオケ終了後に下準備を重ねた演芸委員に「ありがとうね。お疲れさん」と労っていた。 芸能大会の順位は以下の通り（敬称略）。【団体】１位＝緑（４６９・６点）、２位＝黄（４６８・１点）。【個人】１位＝小野チトセ、２位＝中牟田エミヨ、３位＝トモ・ヒカルド。【最高齢者】女性＝上田孝子（93）、男性＝内海博（89）。（つづく、植木修平記者） 2012年4月3日付
Dia: 3 de abril de 2012
今年９月に県人会創立50周年式典を開催する長崎県人会（川添博会長）に、記念誌作成と同県人会のウェブサイト制作を行う助っ人が２月中旬に来伯した。 来伯したのは、長崎県西彼杵郡出身の山田恵梨子さん。同県人会事務所で記念誌の作成と、県人会活動を広く周知してもらえるようなウェブサイトの制作を担当している。そのほか、９月に行われる記念式典に向けて南米各国の県人会や母県とのやり取りなども行っている。 山田さんは長崎大学工学部を卒業後、来伯直前までシステムエンジニアとして働き、「これまでの経験を生かして微力ながら県人会に貢献したい」と話す。 また川添会長によると、山田さんは日本の小学校と中学校で習字を教えることができる書道師範免許（財団法人日本書道教育学会発行）を所持しているため、今後は同事務所（Rua da Gloria, 332 Sala 62）で書道教室やパソコン教室を開く予定もあるという。詳細については同事務局（電話１１・５０１１・６０２６）まで。 2012年4月3日付
第13回中国ブロック運動会（中森紳介実行委員長）が、15日午前８時半から午後４時半までジアデーマ市の沖縄文化センター（Av. 7 de Setembro,1670）で開催される。 参加県人会は鳥取、島根、岡山、広島、山口の５県で、今年は広島が担当している。案内に来社した広島県人会の吉広貞夫副会長、石井公男会計担当理事によると同運動会には毎年、４００～５００人が参加するという。会場では弁当、シュラスコ、ケーキ等が販売される。 両氏は「若い世代の人々が集まる良い機会です。参加される方は、各県人会までご連絡ください」と話している。また、当日の参加者には古着、使わなくなったオモチャや食料品の寄付協力も呼びかけている。 2012年4月3日付
大阪なにわ会（下平尾哲男会長）は、８日午前９時から聖市ビラ・マリアーナ区の同会館（Rua Domingos de Morais, 1581）で第71回慈善バザーを催す。午後５時ごろまで。 年に３回開かれる恒例のバザーで、今回も婦人部による手芸品や協賛業者の各種商品を販売。食堂ではすし、なにわうどん、天ぷら、汁粉、おはぎなどの料理を販売する。 同会婦人部から久保美恵子部長、役員の松原信子さん、桑原妙子さんが案内に訪れ、来場を呼びかけた。問合わせは同会（電話１１・５５４９・７２２６）まで。 2012年4月3日付
ニッケイ新聞 ２０１２年４月３日付け 岐阜県美濃加茂市で活動するＮＰＯ法人「ブラジル友の会」が、今月から事業縮小する危機を迎えている。中日新聞が報じた。２００８年のリーマンショック後に政府や県が外国人の失業対策として設けた補助金の多くが先月をもって打ち切られたことによる影響だ。同会は００年、同地に住むブラジル人の自助組織として発足し、在日外国人向けの生活相談などを受け付けている。国の雇用創出事業の終了に伴って今年度の相談業務の予算は昨年度の８分の１に減少し、運営費の９割を占めた補助金は５分の１になるという。そのため同市加茂川町の多文化交流センター内にある事務所スペースは先月から縮小し、週６日の相談業務は週２日に削減。ポ語のフリーペーパーの発行はインターネットでの配信のみとなり、食文化を楽しむイベントも中止される。今後は派遣会社と協力し在日伯人就労者の育成、ブラジル料理のレストラン運営など、収益のある事業を強化して補助金に頼らない体制づくりが図られるという。